養豚は儲かる


 養豚業は、食の欧米化に合わせて需要も高まっており、儲かるビジネスです。

 しかし、養豚業の初期費用は高額で多くの農家は融資を受けて開業をしています。

 この記事では、養豚の年収や初期費用、メリット・デメリットを解説します。
 

養豚の年収


 養豚農家の平均年収は1000万円です。

 養豚は、畜産業の中でも最も稼げるビジネスで、個人規模の農家の平均年収ですら1000万円です。

 牛肉を生産する"肉用牛農家"の平均年収が800万円、鶏肉を生産する"ブロイラー農家"の平均年収が1000万円で、畜産農業は総じて高年収が期待出来ます。


養豚の初期費用


 養豚にかかる初期費用は5000万円以上とかなり高額です。

 主にかかる費用は、豚舎の建設費用豚の調達餌代です。

 餌代まで含めると1億円以上かかっている農家もおり、JAからお金を借りて養豚業を始めるのが一般的です。


養豚のメリット


メリット1:事業者数の減少

 養豚業者の数は年々減少傾向にあります。

 毎年200~300戸ほどが廃業をしており、現在の養豚業者の数は4,000戸を割り込んでいます。

 また、経営者の平均年齢も約55歳となっており、今後さらに養豚業者が減っていくものと考えられます。


 一方で、1戸あたりの豚の飼育頭数は増加傾向にあり、1戸あたり平均して2,000頭となっています。


メリット2:需要の増加傾向

 食の欧米化により、日本人の豚の消費量は増加傾向にあります。

 昭和35年と比べると一人あたりの豚肉消費量は10倍以上に増えています。

 現在でも、わずかながらも増加傾向が続いており、今後もその流れが続くものと予想されます。


メリット3:高年収

 養豚家の平均年収は1000万円です。

 日本人全体で年収1000万円以上稼いでいる人は全体の3.5%なので、平均年収が1000万円の養豚業がいかに儲かるビジネスであるかが分かります。


養豚のデメリット


デメリット1:高額な初期費用

 養豚業を始めるには最低でも5000万円大規模に行うと1億円以上かかります。

 流石にこれだけの大金を用意出来る人はいないので、借金を背負って養豚家になる必要があります。

 よって、一度養豚を始めたら簡単には辞められないことは大きなデメリットになるでしょう。


デメリット2:高額な餌代

 太った人を"豚"と表現するように、豚の食欲は旺盛です。

 豚が産まれてから出荷されるまでの約六ヶ月間に300kgもの餌を食べます。

 そしてその300kgの餌代は2万円にもなります。


 豚一頭の出荷価格は3~4万円なので、そのうちの半分が餌代に消える計算です。

 近年では円安と世界情勢の不安定化により餌代の高騰が続いており、これ以上餌代が高くなると、国内の養豚業が成り立たなくなる恐れもあります。


デメリット3:疫病リスク

 "豚コレラ"や"豚インフルエンザ"など、豚にも様々な病気があります。

 "家畜伝染病予防法"により、豚舎内で病気が発生すると全頭処分をしなければなりません。

 毎年数万頭の豚がこの全頭処分の対象になっており、自分の豚舎で疫病が発生すれば経営に大ダメージです。


 全頭処分になると国から手当が支給されますが、その額も十分ではありません。


養豚のコツ


コツ1:餌代を抑える

 養豚業で最大の経費になるのが豚の餌代です。

 豚の餌は"トウモロコシ"や"大豆"を混ぜたものが一般的です。

 餌の質により豚肉の質も変わってくるのであまり妥協は出来ませんが、同じ原料で少しでも安く仕入れられる場所がないか常にチェックと良いでしょう。

 大きな農場になってくると、餌代だけで年間5000万円以上かかるのが普通で、1%安くなるだけでも50万円も支出を下げることが出来ます。


コツ2:一貫経営

 日本の養豚業は、他国に比べて一貫経営が主流となっており、その割合は約85%です。

 一貫経営とは豚を繁殖させる所から出荷するまでを一手に担う経営方法です。

 一貫経営のメリットは生産コストを抑えられることや、外部との接触が無いので病気の発生を防ぎやすい点があげられます。

 特にこだわりがない人は、素直に一貫経営がおすすめです。


コツ3:ブランド豚

 日本には400種類以上のブランド豚が存在しています。

 沖縄のアグー豚や、鹿児島のかごしま黒豚など、有名なブランド豚は高単価で取引されています。

 高級なブランド豚になると、飼育方法や餌にこだわっておりコストが高くなりますが、それ以上に高値で販売出来れば儲かります。


まとめ:養豚家なら年収1000万円以上を目指せる


 養豚業の平均年収は1000万円でかなりの高収入です。

 しかし、初期費用が5000万~1億円かかるのが普通で、借金を背負った状態で経営をしていくことになります。

 養豚業者自体は年々減っているので、これから養豚業を始めるのはタイミングとしては良いかもしれません。